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日本のソウルフードともいえる、甘辛いタレに肉を絡めて焼いた料理“テリヤキ”が海外にも定着し長らく経ちました。いまではジャパニーズレストランと謳うレストランに入れば、メニューの中に高い確率でテリヤキの文字を見つけることが出来るでしょう。
そのテリヤキと副菜の茹で野菜をライスの上にのせたボウルを提供するTERIYAKI MADNESS（テリヤキマッドネス）は現在米国38州と3か国に165店舗を構えています。自ら“ジャパニーズ・レストラン・フランチャイズ”と謳い、メニューは日本でお馴染みのチキンテリヤキ、そして我々には馴染みの薄いステーキテリヤキ、サーモンテリヤキ、トウフテリヤキなど、豊富なプロテインがメニューに並びます。チキンに至っては、ヘルシーオプションとしてチキンのむね肉を選ぶことも可能です。
テリヤキマッドネスは過去数年間で20～25％店舗数を拡大しました。2016年にテリヤキマッドネスを買収しCEOになったマイケル・ハイス氏は、こうした急成長の中における人材確保の重要性を強調するとともに、人員を5～10％増やし現在55名の社員を擁しています。彼がCEOに就任したあと、バックオフィスの技術向上に多額の投資を行い、作業負荷を軽減して店舗の効率を高めています。
昨年10月にアリゾナ州フェニックスの4店舗を閉鎖するなど、業績不振の店舗を幾つか閉店させたにも関わらず、35店舗の新規開店をもって2024年を終えました。さらに2025年から2026年の間に40～45店舗を開店するとしています。また、カナダとメキシコに2 つの運営会社があり、エルサルバドルには今年2 店舗を開店する予定のマスターフランチャイジーがおり、ハイス氏は国際的な成長をさらに期待しています。
昨年、テリヤキマッドネスはフランチャイジーに提供する「没入型ビジネストレーニング、実践的な運用の徹底調査、継続的な個別サポート」に注力したとハイス氏は語ります。新規フランチャイズ店ごとに専任のオペレーションサービスマネージャーを割り当て、開店と運営のあらゆる側面を指導するのです。デンバーでテリヤキマッドネス4店舗を所有するキン・リー・ハメル氏は、このブランドの商品と企業サポートに惹かれました。「コーポレートサポートチームのおかげで成長プロセスが楽になり、複数の拠点があることでリソースを共有して業務を効率化できます」と彼女は語ります。
ハイス氏は顧客にとって便利な注文方法を提示することが強力な成長モデルを導くという信念のもと、昨年技術アップグレードを実施し、MadDash（マッドダッシュ）と呼ばれるカーブサイドピックアッププログラムを導入しました。これにより、客足が6.3％増加し、前年比で31.4％の成長が見られたといいます。現在、同社アプリと外部の配達パートナーあわせて、全注文の83％を処理しているとのことです。このアプリを利用し事前注文することで、店舗での顧客のやり取りにかかる時間は10～15秒という速さで完結します。
ハイス氏は言います。「弊社は今やレストラン企業であると同時にテック企業でもあります。しかし、顧客は弊社の技術ではなく食品を求めて来店するため、それがQSRの世界における当社のもうひとつの差別化要因となり、優位性を与えてくれています」。
フランチャイズ開示文書によると、テリヤキマッドネスの一店舗当たりの平均売上げは2023年に110万ドル弱で、2年前から6％増加しました。テリヤキマッドネスの開店費用は35万500ドルから97万6860ドルの範囲で、主な店舗面積は約34坪から50坪です。
＊この記事の全文オリジナルは、Franchise Times（英語版）
Teriyaki Madness CEO Embraces Innovation to Propel Growth をご覧ください。
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